不眠症になってからの仕事との付き合い方~休職や業務減など~

不眠症は、日本人の1/5の人が苦しめられる国民病とも言える病気です。

不眠症が引き金となって、うつ病、自律神経失調症、その他の精神・神経疾患に重症化する可能性は高く、取り返しのつかない自体になることも、今では珍しくありません。

こうならないためにも、不眠症を自覚した際には、仕事との付き合い方をしっかり考えなくてはなりません。

休職することの大切さ

不眠症に対しての日本人の価値観は、欧米とはかけ離れています。

「眠れないくらいで休めない」「根性で乗り切らなくては」「恥ずかしく言い出しにくい」など、休職や業務減を切り出せない職場の”空気感”のようなものも存在するでしょう。

しかし寝不足による作業効率の悪化や、重症化による長期休暇などが起きてしまうと、会社にとっては更に大きな損失であることは間違いのないことです。

「病気が原因で休職することは国民に与えられた権利」だと知り、勇気をもって休職・減職の届けを出してみましょう。

また不眠症が続くと精神的に追い詰められたような状態になり「会社を辞めれば全て解決する」などという極端な気分になりがちですが、実際に辞めてしまった人の多くが後に後悔するようですので、まずは休職によって体力・気力を取り戻すことを選択することが賢明です。



休職・業務減はどう判断したら良いのか?

不眠症は数値に現れない疾患ですので、「休むかどうか」の判断基準が少し難しいかもしれません。

  • 睡眠不足のために意識が朦朧(もうろう)とすることがある
  • 食欲が減少、または過食気味になる
  • 仕事のことを考えて夜を明かしてしまうこともある
  • 吐き気や頭痛、平衡感覚の異常などが見られる
  • 四六時中体がだるい

こういった症状が現れている場合は自律神経に異常が現れている可能性があり、「うつ病予備軍」といっても言い過ぎではありません。

まずは時間を見つけて精神科へ受診し、思いつくだけの症状を医師に伝えて相談してみましょう。

精神科へ受診して数ヶ月経っても症状が改善しない場合は、やはり一度休職して本格的な治療と体調の立て直しが必要です。

参考記事:症状がひどい場合は睡眠外来に行くのも一つの手

休職・減職の届け出はどう行うか?

休職を願い出る場合、職場の上司にまず伝えることが一般的ですが、すべての上司が不眠症に対して理解があるわけではありませんし、前述のごとく日本人の価値観は少し遅れている印象です。

こういった場合、まず不眠症がれっきとした「病気」であることを知ってもらうために精神科を受診して「診断書」を発行してもらいましょう。

これによって自分でも「病気休職する」という正しい価値観が生まれ、会社に対しても面目が立ちやすくなります。

診断名は「不眠症」や「精神生理性不眠症」など、不眠症のタイプによって変わってきます。

また企業によっては企業保健師や保健室が常備されている場合もあります。

そこでカウンセラーと相談するのもひとつの手です。

こういった施設がある企業では、社員の健康管理意識が高く、休職届も簡単に受理されるでしょう。

また休職中の収入に関して不安があるでしょうが、病気による休職には健康保険組合が保証する「傷病手当」の対象となりますので、総務や経理の方に相談してみましょう。



休職の期間・休職中の生活は?

休職期間は普通2ヶ月くらいを最初に設定します。
ここからさらに延長し、6ヶ月くらいを目安に復職するのが一般的です。

ただし焦って復職してしまい、不眠症が再発してしまうと自分でも自信が失くなりますし、以前よりも言い出しにくい状況を作り上げてしまいますので、十分な期間を最初から設定しておくのがよいでしょう。

休職期間が始まれば、最初は思う存分眠って体力の回復を図り、体調が良くなったところで仕事に復帰したことを想定した規則正しい生活を心がけなければいけません。

あまりに長い休みは体力、気力ともに弱らせてしまい、復帰したときの辛さが増してしまいます。

あまり長い期間現場から離れると、気分的にもギャップをができてしまいますので、タイミングを見計らって上司に病状の報告などを入れて、自分が会社の一員であるという意識が薄れないようにするようにしましょう。

おわりに

現在は社員の精神疾患や自殺などに対して強い危機感をもつ企業も増えつつあります。
過剰労働や職場の人間関係等のストレスによって招かれる損失は見過ごせるものではなくなってきているのです。

不眠症はこれら「負の要素」の引き金でもあり、前兆の一つとして考えるべきです。
もし自分が当事者となったときに、与えられている”とうぜんの権利”として休職・業務減があることを知っておきましょう。

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